ABMツールおすすめ比較8選！選び方や成果を出す運用方法を解説

「リードは増えているのに受注につながらない」「営業とマーケティングでアプローチ先の認識がずれている」といった悩みを抱えるBtoB企業は少なくありません。

こうした課題の解決策として注目されているのが、ABMという戦略です。 

本記事では、ABMツールでできることや料金相場、選び方のポイント、おすすめツール8選の特徴を解説します。

ABMツールとは？営業とマーケティングを連携させる仕組み

ABMツールを正しく理解するには、まず「ABM」という戦略そのものの考え方を押さえておく必要があります。

まずはABMの基本的な考え方と、ABMツールの位置付けを整理しましょう。あわせて、CRM・MA・SFAとの違いや、いまABMが注目されている背景についても解説します。  

ABM（アカウントベースドマーケティング）の基本概要

ABMとは、見込み顧客を大量に獲得する発想ではなく、受注の可能性が高い企業（アカウント）へ集中してアプローチする戦略です。従来のリード中心のマーケティングとは異なり、企業単位で営業とマーケティングの活動を設計する点が特徴です。

ターゲット企業の選定から商談化、受注までを一貫した戦略として管理します。ABMツールは、この戦略を支えるターゲット選定やアプローチを効率化するための支援ツールにあたります。 

関連記事：ABMとは？成果につながる戦略設計と実践方法をわかりやすく解説

CRM・MA・SFAとの違い

CRMは顧客情報の管理、MAは見込み顧客の育成、SFAは営業活動の管理が主な目的です。一方でABMツールは、どの企業を優先的に攻略するべきかを判断する役割を担います。

CRM・MA・SFAが蓄積したデータを活用しながら、ターゲット企業の抽出や優先順位付けをおこないます。 ABMツール単体で完結させるのではなく、CRM・MA・SFAと連携することによって、戦略全体の成果を高められるでしょう。 

項目	ABMツール	SFA	MA	CRM
主な目的	ターゲット企業の選定・攻略	営業活動の管理・効率化	見込み顧客の育成	顧客との関係管理・維持
管理単位	企業（アカウント）単位	商談・案件単位	リード（見込み顧客）単位	顧客・取引先単位
主な機能	ターゲット企業の抽出、企業分析、優先順位付け、ABM施策管理	商談管理、営業活動管理、案件進捗管理、売上予測	メール配信、自動ナーチャリング、スコアリング	顧客情報管理、問い合わせ管理、サポート履歴管理
活用部門	営業・マーケティング	営業	マーケティング	営業・マーケティング・カスタマーサポート
得意な領域	大手企業への戦略的アプローチ	商談化から受注までの営業管理	リード獲得後の育成・選別	既存顧客との関係強化
ABMとの違い	企業単位で戦略を立案・実行する	営業担当者の活動管理が中心	見込み顧客の獲得・育成が中心	顧客情報の蓄積・管理が中心

ABMツールが注目されている理由

リード獲得数を増やしても受注につながらない企業は少なくありません。営業リソースには限りがあるため、受注確度の高い企業へ集中投下する必要があります。

あわせて、営業とマーケティングの連携強化を求める動きも広がっています。インテントデータや企業データを活用することで、ターゲット企業をデータドリブンに選定できるようになった点も、注目される理由の1つです。  

ABMツールで解決できる5つの課題

リードは獲得できているにもかかわらず、商談や受注につながらないという状況は、多くの営業・マーケティング部門で起こっています。

背景には、部門間でのターゲット認識のずれや、営業活動の属人化といった課題が潜んでいる場合も少なくありません。ここでは、ABMツールが解決を支援できる代表的な5つの課題を紹介します。 

営業とマーケティングのターゲット認識がずれている

マーケティングはリード獲得数を重視し、営業は受注見込み企業を重視する傾向があります。部門ごとに理想顧客の定義が異なると、商談化率や受注率の低下を招くことになります。

ABM戦略を導入すると、ターゲット企業を営業とマーケティングで共通化でき、同じ企業へ向けてアプローチする体制を整えやすくなるでしょう。部門間で共通のKPIを持ちやすくなる点もメリットです。 

優先的にアプローチすべき企業がわからない

営業担当者の経験や勘でアプローチ先を決めている企業も少なくありません。営業リソースには限りがあり、すべての企業へ均等にアプローチすることは難しいのが実情です。

ABMツールは、企業属性や行動データをもとに優先順位付けをおこなえます。優先順位をつけることによって、受注の可能性が高い企業へ営業活動を集中させられます。 

企業情報の収集に時間がかかる

企業調査や担当者調査に多くの時間を費やしている場合もあるでしょう。情報収集に時間がかかるほど、本来の営業活動に使える時間は減ってしまいます。

ABMツールで企業データやインテントデータを一元管理することで、ターゲット企業の分析を効率的に進められます。  

営業活動が属人化している

「成果を出している営業担当者だけが、ターゲット選定のノウハウを持っている」ということは少なくありません。担当者ごとにアプローチ基準や判断基準が違うと、組織としての再現性が損なわれてしまいます。

さらに、異動や退職によってノウハウそのものが失われるリスクもあります。ABMツールを活用することで、ターゲット選定や優先順位付けを個人の感覚に頼らず、仕組みとして残すことが可能です。  

リードは増えているのに受注につながらない

資料請求や問い合わせの件数は増えても、商談化率が伸びないという悩みはよく聞かれます。その背景には、受注の可能性が低いリード獲得に予算や工数を使ってしまっている可能性があります。

ABMは件数ではなく、受注確度の高い企業に絞り込む戦略です。少数の重要企業へ営業リソースを集中させることで、1社あたりのアプローチの質を高められます。結果として、商談化率や受注率の向上が期待できます。 

ABMツールでできること

ABMツールは、企業ごとの情報収集からアプローチの実行、その後の振り返りまでを一連の流れで支援するツールです。

機能の名称だけを見ても、自社の課題とどう結びつくのか分かりにくいと感じる方も多いのではないでしょうか。ここでは、代表的な4つの機能を、課題解決の流れに沿って紹介します。 

ターゲット企業の抽出と優先順位付け

業種や企業規模、エリアといった条件から、自社の理想顧客（ICP）に合致する企業を抽出できます。営業担当者の勘や経験だけに頼らず、データを根拠にターゲット企業を選定可能です。

さらに、抽出した企業属性や行動データから優先順位を付け、受注確度の高い企業へリソースを集中させられます。営業とマーケティングが同じターゲットリストを見てアプローチすることで、商談化率や受注率も高まるでしょう。 

企業データの収集・分析

企業情報の収集や管理を、効率的におこなえます。

組織情報や事業内容、拠点情報といったデータを一元化できる点も特徴で、手作業でリサーチしていた情報をツール上で簡単に確認できます。これにより、調査の手間を大きく削減できるでしょう。

結果、ターゲット企業ごとの特徴や課題が見えやすくなり、営業担当者が本来のアプローチ業務に時間を使えるようになります。蓄積したデータは営業とマーケティングで共有できるため、部門をまたいだ連携にも役立ちます。 

インテントデータの活用

インテントデータを活用すると、企業の興味関心や購買意欲を把握できます。Webサイトの閲覧履歴や資料のダウンロード状況などから企業の行動を分析し、検討段階を推測できる点が特徴です。

どの企業が自社サービスを検討しているかを把握しやすくなるため、ニーズが顕在化している企業へ優先的にアプローチできます。受注確度を見極める判断材料としても活用でき、タイミングを逃さず営業活動を進められるため、商談化までのスピード向上にもつながるでしょう。

営業活動の可視化と分析

どの企業に、どんなアプローチをおこなったかを記録・管理できます。メールの開封状況や架電履歴、商談の進捗まで、企業ごとに履歴として残せる点も特徴です。

営業とマーケティングが同じ情報を見られるため、活動状況を共有しやすくなります。商談化率や受注率といった成果を数値で振り返れるため、施策の効果を客観的に判断できます。うまくいかなかった要因を特定することで、継続的な改善につなげられるでしょう。 

ABMツールの価格・料金相場

ABMツールの多くは、料金を公式サイトで公開していません。

そのため、導入を検討する段階では、費用感をつかみにくいと感じる企業も多くみられます。ここでは、企業規模別の料金相場と、見積もり依頼時に注意したい点を解説します。 

中小企業向けツールの料金相場

中小企業向けのABMツールは、月額5万円から15万円程度が相場です。この価格帯では、ターゲット企業のリストアップやメール配信、Web行動の可視化といった基本機能が中心になります。機能はある程度絞られますが、操作性が高く、初めてABMに取り組む企業にも向いています。

エンタープライズ向けツールの料金相場

エンタープライズ向けのABMツールは、月額20万円から100万円以上になるケースが一般的です。高機能で、柔軟なカスタマイズに対応できる分、料金も上がります。AIによるターゲティングやコンテンツのパーソナライズ、自社データとの統合機能を備えた海外製プラットフォームも多く、年商規模の大きい企業に適した構成といえます。

出典：ABMツールのおすすめ10製品を徹底比較

料金確認時の注意点

ABMツールの多くは、料金を公式サイトで公開してないため、必要に応じて個別に見積もりを依頼しましょう。利用する機能が増えるほどコストは上がりやすいため、初期費用とあわせて確認することをおすすめします。また、複数のツールを連携させる場合は、総コストが膨らむ可能性も見込んでおく必要があります。

ABMツールの選び方

ABMツールは製品ごとに対応できる企業規模や得意な機能が異なるため、自社に合うツールを見極める視点が必要です。

機能や料金だけで選んでしまうと、運用が定着せずに成果につながらないケースもあります。ここでは、選定時に確認しておきたい5つのポイントを見ていきましょう。 

自社のターゲット企業数で選ぶ

ABMツールには、それぞれ得意なターゲット規模があります。数十～数百社を深く攻略するのか、数千～数万社を広く管理するのかで、必要な機能は変わってきます。

まずは自社が管理したい企業数を整理することから始めましょう。ターゲット数が変わると、必要なデータ量や運用工数も変わります。 

取得できる企業データで選ぶ

ABMの成果は、扱う企業データの質に左右されます。企業属性や組織情報、拠点情報など、どこまでのデータを取得できるか確認しておきましょう。

ターゲット企業の分析に必要な情報がそろっているかどうかも、見極めるポイントです。必要なデータは、業界や商材によっても変わってきます。

インテントデータの有無で選ぶ

インテントデータとは、企業の興味関心や検討状況を示すデータです。顕在化したニーズを持つ企業を見つけられる可能性があります。

とくに新規開拓を重視する企業にとっては、重要な判断基準になります。導入前に、どのようなデータを取得できるか確認しておきましょう。 

CRM・MAとの連携性で選ぶ

ABMツール単体では、十分な成果につながりにくい場合があります。SalesforceやHubSpotなど、既存ツールとの連携が可能かどうかを確認しましょう。

データ連携がスムーズであれば運用負荷を軽減できるだけでなく、営業とマーケティング間で顧客情報を共有しやすくなり、連携強化にもつながります。

運用体制に合わせて選ぶ

ABMツールは、導入するだけで成果につながるわけではありません。

運用担当者の人数やスキルも考慮する必要があります。内製で運用するのか、外部の支援を活用するのかも検討しておきましょう。継続的に改善できる体制を組めるツールを選ぶことが重要です。

ABMツールおすすめ8選を比較

ABMツールは製品数が多く、それぞれ強みとする機能や対象とする企業規模が異なります。比較軸を持たずに資料請求を重ねると、検討に時間がかかってしまいます。

ここでは、特徴の異なる8つのツールを以下の表とともに比較していきましょう。 

ツール名	提供企業	特徴
Sales Marker	株式会社Sales Marker	インテントデータの活用に強み
Speeda	株式会社ユーザベース	企業データベースをもとにしたICP設計
uSonar	株式会社ユーソナー	国内最大級の企業データベース
HubSpot (ABMツール)	HubSpot Japan株式会社	CRM・MA・SFAとの一元管理
Salesforce Account Engagement（ABMプラットフォーム）	株式会社セールスフォース・ジャパン	AIによるターゲット特定とSalesforce連携
FINDFOLIO	株式会社FINDFOLIO	Web行動データを活用したアプローチ支援
Sansan	Sansan株式会社	名刺・人脈データを活用した営業DX
AUTOBOOST	株式会社AUTOBOOST	インテントデータを活用した営業アプローチ自動化

Sales Marker

ターゲット企業へのアプローチ優先順位付けを得意とするツールです。インテントデータを活用し、今まさにニーズが顕在化している企業を特定できます。

新規開拓やアウトバウンド営業を強化したい企業に向いています。ターゲット選定だけでなく、営業の実行まで支援してくれる点も特徴です。特に、従来のリスト営業では成果が伸び悩んでいる企業や、受注確度の高い見込み顧客へ効率的にアプローチしたい企業に適しています。

Speeda

豊富な企業データベースを使って、ターゲット企業を抽出できます。自社の受注企業を分析し、理想顧客（ICP）を設計しやすい点が強みです。ABMの立ち上げやターゲット選定を重視する企業に向いています。営業とマーケティングで共通のターゲットを定義したい場合にも活用しやすいツールです。

営業活動の前段階である市場分析や企業分析に強みがあるため、まずは理想顧客像（ICP）を明確にしたい企業におすすめです。

uSonar

国内最大級の企業データベースを保有しています。企業名の表記揺れや名寄せといった、データ整備にも強みがあります。

大規模なBtoB営業組織との相性も良く、CRMやSFAのデータ品質を改善したい企業に向いているツールです。顧客データの重複や表記ゆれが多く、データ活用に課題を抱えている企業では特に導入メリットを感じやすいでしょう。

HubSpot

HubSpotのABMツールでは、ターゲットアカウントの選定から、営業・マーケティング活動の管理までを一元化できます。理想的な顧客像（ICP）の設定やターゲット企業の優先順位付けをおこない、重要アカウントへ戦略的にアプローチできます。

担当者情報や接触履歴、商談状況を企業ごとに可視化できるため、営業とマーケティングの連携も強化しやすくなるでしょう。

CRMやMA、SFA機能とも連携できるので、リード獲得から受注後の顧客管理までを一貫して運用できます。これからABMを始めたい企業から、本格的に取り組みたい企業まで、幅広く利用されています。すでにHubSpot製品を利用している企業であれば、追加ツールを増やすことなくABM環境を構築しやすい点も魅力です。

Salesforce Account Engagement

SalesforceのABMプラットフォームは、営業・マーケティング・カスタマーサクセスが連携しながら、重要顧客を攻略するための機能を備えています。

AIや顧客データを活用して有望なターゲット企業を特定し、優先順位付けやパーソナライズされたアプローチを実行できます。企業単位で顧客情報や商談状況、接触履歴を一元管理できるため、組織全体で統一した顧客戦略を展開しやすくなるでしょう。

Marketing CloudやSales CloudといったSalesforce製品と連携すれば、マーケティング施策から営業活動までをシームレスに運用できます。大規模な顧客データを活用したABMに強く、エンタープライズ企業を中心に導入が進んでいます。特にSalesforceを全社的に活用している企業では、部門横断で顧客情報を共有しながらABMを推進しやすくなります。

FINDFOLIO

FINDFOLIOは、企業データやインテントデータを活用し、受注確度の高いターゲット企業の発見からアプローチまでを支援するABMプラットフォームです。

企業のWeb上の行動データや興味関心を分析し、自社サービスへの関心が高い企業を可視化できます。ターゲット企業の選定だけでなく、アプローチすべき担当者の発見や営業リスト作成も効率化できます。

営業とマーケティングが同じデータを見ながら施策を実行できるため、ABM運用の精度も高めやすいです。新規開拓の効率化や商談化率向上を目指すBtoB企業に向いています。 

Sansan

Sansanは、名刺やメールといった顧客接点の情報を全社で共有し、営業活動やABM施策に活用できる営業DXプラットフォームです。

230万件以上の企業情報を持ち、業種や従業員規模、過去の接点状況をもとにターゲット企業を抽出できます。社内の人脈や商談履歴を可視化できるため、組織全体で顧客情報を共有しながら戦略的にアプローチが可能です。

顧客情報や営業活動を一元管理することで、属人化の防止や既存顧客への深耕営業にもつながります。ABMツール部門や企業データベース部門で高い評価を獲得しており、営業基盤を強化したい企業に向いているサービスです。 

AUTOBOOST

AUTOBOOSTは、企業データやインテントデータを活用し、ターゲット企業の発見からアプローチまでを支援するABMプラットフォームです。

自社のターゲット条件に合う企業を抽出し、受注確度の高いアカウントの特定や優先順位付けを効率化できます。企業ごとの興味関心や行動データを可視化できるため、ABM戦略にもとづいた営業活動を進めやすくなります。

営業リスト作成やアプローチ先の選定を自動化でき、インサイドセールスや新規開拓の生産性向上にもつながるでしょう。ターゲット企業へのアプローチを強化したいBtoB企業や、ABM戦略を推進したい企業に向いています。 

ABMツール導入前に確認したいポイント

ABMツールは、導入しただけで成果につながるとは限りません。成果が出にくい原因の多くは、ツール自体の機能不足ではなく、導入前の準備不足にあります。

ここでは、導入前に確認しておきたい3つのポイントを紹介します。 

営業・マーケティング・経営で目標を統一する

ABMでは部門ごとではなく、全社で共通のターゲット企業とKPIを持つことが重要です。

マーケティングはリード獲得数、営業は受注数、経営は売上といった異なる指標を追っていると、施策全体の方向性がずれてしまいます。

あらかじめ重点を置くターゲット企業や、商談化率・受注率といった共通指標を決めておくことで、各部門が同じ成果を目指して動けるようになります。営業・マーケティング・経営が同じ方向を向くことで、施策の成果も出やすくなるでしょう。 

データ基盤を整備する

ABMの成果は、データの品質に大きく左右されます。

企業名の表記が部門ごとに異なっていたり、古い担当者情報が残っていたりすると、せっかく抽出したターゲット企業も正しく分析できません。

CRMやMAに蓄積されたデータの重複や欠損を整理し、誰が見ても活用できる状態に整えておくことが、ABM戦略の精度を左右するポイントになります。 

必要に応じて外部支援を活用する

ABMツールを導入しても、戦略設計や運用体制の構築に課題を抱える企業は少なくありません。自社だけでの運用が難しい場合は、外部パートナーの活用も検討してみましょう。

ABMツールは、導入するだけで成果が出るものではありません。 実際には、 ・ターゲット企業（ICP）の定義 ・ターゲット企業の選定と優先順位付け ・CRM／MAのデータ整備 ・営業とマーケティングの役割設計 ・BDR（新規開拓型インサイドセールス）の運用 ・KPI設計と改善サイクルの構築まで含めて設計することが重要です。 マーケティングコミットでは、ABM戦略の立案からターゲット企業の選定、インサイドセールス支援（BDR）、CRM構築・運用改善まで一貫して支援しています。 「ABMを始めたいが何から着手すればよいかわからない」 「ターゲット企業へのアプローチを強化したい」 「ツールを導入したものの成果につながっていない」 という場合は、お気軽にご相談ください。 ▼ABM戦略にもとづく新規開拓を強化したい方 インサイドセールス代行支援（BDR）を見る ▼顧客データの整備や営業基盤を構築したい方 CRM構築支援サービスを見る

ABMツールに関するよくある質問

ABMツールの導入を検討する際には、費用や効果、自社の規模感に合うかどうかなど、確認しておきたい点がいくつもあります。

製品ごとに料金体系や対応範囲が異なるため、細かい疑問が残りやすいのも実情です。ここでは、ABMツールの導入を検討する方からよく寄せられる質問をまとめました。 

ABMツールは受注につながるターゲット戦略の基盤

ABMツールは、単なる営業リスト作成ツールではなく、受注確度の高い企業を見つけるための戦略の基盤です。成果を出すには、ツール選定だけでなく、ターゲット設計や運用体制の整備も欠かせません。

営業とマーケティングが同じターゲット企業とKPIを持つことで、ABM戦略の効果を最大限に引き出せます。継続的なデータ活用と改善サイクルの構築も、施策を成功させるうえで欠かせない要素です。

ABMツールは、ターゲット企業の発見や優先順位付け、顧客情報の管理を効率化できる便利なツールです。 しかし、ツールを導入しただけで商談や受注が増えるわけではありません。 重要なのは、 ・どの企業を狙うのか ・どのようなアプローチを行うのか ・営業とマーケティングがどのように連携するのかを明確に設計することです。 特にBtoB企業では、ABM戦略の設計からターゲット企業へのアプローチ、商談創出までを一貫して運用できる体制づくりが成果を左右します。 マーケティングコミットでは、ABM戦略の立案からターゲット企業の選定、インサイドセールス支援（BDR）、CRM構築・運用改善まで一貫して支援しています。 「自社に適したABM戦略を設計したい」 「重要顧客へのアプローチを強化したい」 「営業とマーケティングが連携できる体制を構築したい」とお考えの方は、ぜひお気軽にご相談ください。 ▼ABM戦略にもとづく商談創出を強化したい方 インサイドセールス代行支援（BDR）を見る ▼顧客情報を活用できる営業基盤を整備したい方 CRM構築支援サービスを見る

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